春の心地よい風が吹く4月8日に、奈良の「道の駅レスティ」は特別な活気に包まれました。

ここで奈良県トラック協会田原本支部が開催した「春の交通安全県民運動」に、西和物流、カドラスエクスプレス、JTMを含む西和グループの仲間たちが集いました。

道の駅レスティが、地域の安全を思う心と活動の拠点となりました。

地域住民と訪れた人々に向けて、私たちは明るいオレンジ色のユニフォームを身にまとい、交通安全への意識を高めるために一丸となりました。

旗を持ち、パンフレットを配り、何よりも、日頃の感謝の気持ちを込めて交通安全の大切さを訴えかけました。

「道の駅レスティ」の日常的なにぎわいの中で、私たちの小さな声かけが、どれだけ大きな波紋を投げかけるかは計り知れません。
こうしてコミュニティの一員として、安全な道を作るために少しでも貢献できることに、大きな喜びを感じます。
地域との繋がりは私たちの活動の根幹をなすもので、共に安全を支えることで地域全体の絆も深まります。

西和グループは、今日の活動を皮切りに、安全な交通環境を支えるため、地域の皆様と肩を並べて歩んでいきます。

これからも、みんなのために、そして、みんなと一緒に、安全な交通文化を育んでいくことを心から願っています。

一緒にこの道を、安全に、楽しく歩んでいけることを信じて。

春の息吹とともに、西和物流本社の入り口には、心強い新しい仲間が加わりました。

それは、AED（自動体外式除細動器）。

この機器がここにあることで、私たちだけでなく、近隣にお住まいの皆さんにも、もしもの時の大きな安心を提供します。

AEDの設置は、ただの機械を置いたということではありません。
これは、いざという時に、すぐにでも駆けつけることができる、見えない安全ネットを張るようなもの。
心のどこかで、もしものことがあっても、このAEDがあれば大丈夫、という安心感を皆さんに持っていただければと思っています。

そして、このAEDは、地域の皆さんにも自由に使っていただきたいと考えています。

大切なのは、使う必要がないことが一番ですが、必要な時には、迷わず、そして速やかに使っていただけるよう、設置場所も分かりやすく、アクセスしやすい玄関にしました。

私たちは、地域の一員として、皆さんと一緒に、安全で安心な毎日を送るための一助となれれば幸いです。

そして、この小さな一歩が、互いに支え合い、助け合う強い絆の始まりとなることを願っています。

 

西和物流では、令和6年2月17日に田原本町にある青垣生涯学習センターで、物流安全会議を開催しました。

この会議では、2024年の物流業界における課題への対応策を策定し、さらには自社倉庫の安全運営方法やドライバーの皆様からの貴重な意見を共有しました。

管理者のスキルアップについても深く掘り下げ、今後の業界の地位向上と西和グループの変革を目指す意義深い内容となりました。

 

今回の会議では、「運送会社から物流企業への変革」、「物流業界の社会的地位の向上」というテーマに焦点を当て、西和グループに属する2社からの参加者も加わり、盛況のうちに進行しました。

 

2024年問題を「ピンチではなくチャンス」と捉え、日々の感謝の精神を持って、困難を乗り越えようという強い決意が共有されました。

 

議題には、品質向上への取り組みや会社としての主旨が含まれ、具体的な事例を交えての事故検証や労働時間の配分、社内インフラの整備についても話し合われました。

萩原社長による開会の挨拶を皮切りに、木村工機様との連携による輸送品質の向上、事故発生時の共通手順書の作成とそれに基づくチェック体制の強化、事故件数の削減目標、そして次回会議の予定など、実り多い内容でした。

 

次回の会議は5月を予定しており、正式な日時は1ヶ月前に周知する予定です。西和物流は、安全で質の高い物流サービスを提供し続けるために、これからもスタッフ一同で改善と成長を続けてまいります。

 

 

西和物流の萩原良介社長に焦点を当てた東京商工リサーチの記事は、「時代を生き抜く思考を見る」コーナーで「感謝と共存の心で急成長　物流業界の新しい形」と題されています。

この特集では、萩原社長がいかにして仲間と共に成長し、「人」を中心に置いた経営を行っているかが描かれています。

さらに、グループ経営による労働環境の改善や、物流業における誇りと関係者の幸福に対する取り組みが強調されています。

これらの要素は、彼のビジョンと業界への貢献を示唆するものであり、読者に対し深い印象を与える内容です。

 

令和6年1月6日、西和グループは、被災地である能登半島への緊急物資輸送に迅速に対応しました。

地震発生直後に物資が必要となる中、同グループは物流の専門性を生かし、迅速かつ効率的に必要な物資を運びました。

この行動は、地域社会への責任と支援を重んじる企業姿勢を象徴しており、今後も継続的な支援を行う予定です。